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HTTPSやMFAを導入した環境でも、通信の途中に入り込む攻撃は手口を変えて被害を出しています。本記事は企業の情シス担当者に向けて、MitMの仕組み、HTTPS環境での成立条件、認証と端末を守る対策を解説します。
AiTMはAdversary-in-the-Middleの略です。従来型MitMが主にネットワーク経路へ介入するのに対し、この手口はフィッシングサイトを使って正規サイトとの通信を中継します。IPAのレポートでは、多要素認証の完了後に返されるセッションクッキーを窃取する手口を取り上げています。
情シスはWi-FiやVPNの保護に加え、管理者IDへのFIDO2・パスキーの適用、端末管理、認証ログの監視を進めます。本文ではAiTM・MitBとの違い、企業の多層防御、SSL復号の運用判断、導入時の失敗パターンを解説します。

MitM(中間者攻撃)とは
MitM(Man-in-the-Middle attack、中間者攻撃)とは、利用者と正規サービスの間に攻撃者が不正に入り込み、通信の盗聴、改ざん、なりすましを行う攻撃です。デジタル庁の旧「行政手続におけるオンラインによる本人確認の手法に関するガイドライン」(2025年9月30日に改定・失効)は、認証要求者と検証者の間に介入し、両者がやりとりするデータを改ざんする等の攻撃として中間者攻撃を定義していました。
本記事のポイント
通信を中継するフィッシングは、パスワードだけでなく、MFA完了後のセッションクッキーまで狙います。
SMSやワンタイムコードだけのMFAでは、リアルタイム中継型フィッシングを防ぎ切れない場合があります。
攻撃者は、利用者には正規サーバー、正規サーバーには利用者であるかのように振る舞います。成功すると、認証情報の窃取だけでなく、送金先口座の書き換え、マルウェア配布、業務SaaSへの不正ログインにつながります。
なお、企業が管理下の端末通信を一時復号して検査するSSL復号は、攻撃者によるMitMとは目的と権限が異なります。前者は組織が配布したルート証明書、利用規程、検査ポリシーに基づくセキュリティ運用であり、後者は無権限の介入です。
HTTPS環境での攻撃成立条件
HTTPSはMitMへの有効な防御ですが、証明書検証を無効化する条件やフィッシング中継があると攻撃が成立します。フィッシング中継では、攻撃者が自ら取得したドメインの正規証明書で「利用者→攻撃者のサーバー」のTLS接続を終端し、別に「攻撃者のサーバー→正規サイト」のTLS接続を張ります。どちらの区間もHTTPSとして正常に成立するため、証明書警告は出ません。違いが出るのは接続先ドメインだけで、URLを見て正規ドメインかを判断できなければ見抜けません。
証明書認証の突破条件
ブラウザは、接続先ドメインと証明書の有効性を検証します。ブラウザの検証を越えて通信に介入するには、端末への不正ルート証明書の導入、証明書警告の無視、端末やネットワーク機器の侵害などが必要になります。鍵マークや「https://」は通信暗号化の表示であり、ログイン先の正当性そのものを保証するものではありません。
公衆無線LANにおける影響範囲
暗号化されていないWi-Fiでも、HTTPS通信の本文やパスワードは暗号化されており、証明書警告を無視しない限り、通常は読み取られません。一方で、接続先に関する情報の一部、HTTP通信、証明書警告を無視した通信は危険です。社外勤務時のルールでは、業務SaaSへのログインや管理操作は会社管理のVPNまたはモバイル回線経由に限定し、店舗掲示などでSSIDの正当性が確認できないネットワークは業務利用対象外とします。VPNは端末からVPN終端までの経路を保護する一方、フィッシングサイトへの入力や端末感染には効果が及ばないため、DNSフィルタリング、Webアクセス制御、EDRも併用します。
中間者攻撃の主な手口
MitM攻撃は、通信を自分に流す手口と、正規サービスになりすます手口を組み合わせて実行されます。
ARPスプーフィング
ARPスプーフィングは、同一LAN内でIPアドレスとMACアドレスの対応情報を偽り、端末の通信を攻撃者端末へ転送させる手口です。同じセグメントに攻撃者が存在し、ARPを保護・監視していない環境で成立します。対策は、業務端末と来訪者用Wi-FiのVLAN分離、動的ARP検査、不審なARP応答の監視です。
DNSスプーフィング
DNSスプーフィングは、名前解決結果を偽装して利用者を攻撃者のサーバーへ誘導する手口です。DNSスプーフィングでは、アドレスバーに正規ドメインが表示されたまま偽サーバーへ接続させられます。HTTPSのサイトであれば、攻撃者は正規ドメインの証明書を持たないため、証明書警告が出ます。警告を無視しないことが防御になります。社内DNSの変更ログを取得し、DNSフィルタリングで既知の悪性ドメインを遮断すると、誘導段階の対策になります。
悪魔の双子攻撃
悪魔の双子攻撃は、正規APと同じSSID、または「Cafe-Office-WiFi」に対する「Cafe_Office_WiFi」のような紛らわしいSSIDを持つ偽アクセスポイントへ端末を接続させる手口です。SSIDだけでなく、接続先の正当性を確認し、業務端末の自動接続を管理対象ネットワークに限定します。
フィッシング中継
現在の企業アカウント侵害で警戒すべきなのが、偽ログイン画面を入口に正規サービスとの通信を中継する手口です。利用者が入力したパスワードや認証コードをリアルタイムで正規サイトへ転送するため、従来型MFAでも突破される場合があります。
AiTM・MitBとMitMの違い
通信を中継して認証を突破するAiTMと、端末内のブラウザを改ざんするMitBは、MitMの考え方を発展させた攻撃であり、対策の中心は通信保護から認証・端末保護へ広がります。
情報処理安全確保支援士試験では、IPAのシラバス追補版が、攻撃手法の用語例として中間者攻撃とMan-in-the-Browser攻撃を並べています。
種類 | 介入する場所 | 主な窃取対象 | 情シスの防御軸 |
|---|---|---|---|
MitM | ネットワーク経路 | 通信内容、認証情報 | ネットワーク分離、証明書検証、DNS保護 |
AiTM | フィッシングサイトによる通信中継 | 認証情報、MFA後のセッションクッキー | FIDO2・パスキー、条件付きアクセス、セッション監視 |
MitB | 感染端末上のブラウザ | 入力内容、送金先、画面表示 | EDR、ブラウザ更新、拡張機能管理、取引の再確認 |
AiTMの仕組み
IPAは、フィッシングサイトが被害者と正規サイト間の通信を中継し、多要素認証の完了後に正規サイトが返すセッションクッキーを窃取する手口と説明しています。IPAのレポート「企業組織を狙う攻撃メールの手口とその対策」では、AiTM攻撃によってセッションクッキーを窃取されると、不正ログインにつながる可能性があるとしています。
MitBの仕組みと対策
MitBはMan-in-the-Browserの略で、端末に侵入したマルウェアや悪性拡張機能がブラウザ内部で入力値や画面表示を書き換える攻撃です。MitB攻撃対策では、EDRで不審なプロセスやブラウザ操作を検知し、拡張機能を許可リスト方式で管理します。振込や権限変更を扱うシステムでは、別経路で宛先・変更内容を照合する承認フローを設けると、画面改ざんによる誤操作を抑えられます。

▲ MitM・AiTM・MitBの攻撃箇所・窃取対象・防御軸の違い

▲ AiTM型フィッシングによるセッションクッキー窃取の成立手順
企業の多層防御
企業のMitM対策は、フィッシング耐性認証を最優先にし、ネットワーク・端末・Web設定・監視を重ねて実装します。
フィッシング耐性MFA
SMSや認証アプリのワンタイムコードは、入力値をリアルタイムで中継するフィッシングに対して単独では不十分な場合があります。CISAは広く利用可能なフィッシング耐性のある認証方式をFIDO/WebAuthn認証のみとしており、業務SaaSがFIDO2セキュリティキーまたはパスキーに対応し、端末の管理状態を認証条件に使えるなら、管理者・特権IDからフィッシング耐性MFAへ移行します。あわせて端末管理とセッション失効も運用します。
無線LANとリモートアクセス
社内無線LANでは、来訪者用ネットワークを業務ネットワークから分離します。VPNは端末からVPN終端までの経路を保護しますが、フィッシングサイトへの入力、端末感染、VPN終端以降の通信までは防げません。VPN接続中にも、認証・端末・Webアクセス制御を適用します。
Webサイトとログ監視
自社Webサイトは常時HTTPS化に加え、HSTS、HTTPからHTTPSへのリダイレクト、CookieのSecure属性・HttpOnly属性を設定します。Secure属性は平文通信でのクッキー送信を、HttpOnly属性はスクリプトからの読み取りを防ぐ設定です。リバースプロキシ型の中継では、クッキーが正規サイトから攻撃者のサーバー経由で正規のHTTPS応答として利用者に届くため、これらの属性だけではセッション窃取を防げません。セッション窃取への対処は、フィッシング耐性MFAの適用を最優先とし、次に条件付きアクセスによるセッション有効期限の短縮と端末条件の付与、Cookie属性の設定を基本対策として併せる順で進めます。認証基盤、DNS、プロキシ、EDRのログをSIEMへ集約し、「国外からの新規ログイン直後にMFA設定が変更された」「同一アカウントで短時間に異なる端末識別子が出現した」といった相関ルールを設けます。
実装チェックリスト
次の順序で確認すると、対策漏れを減らせます。
管理者IDと高権限SaaSで、パスキーまたはFIDO2を利用できるか確認します。利用できれば先行適用し、利用できなければ条件付きアクセスと異常ログイン検知を先に強化します。
社内Wi-Fi、来訪者Wi-Fi、IoT機器を分離し、DNS・ARPの異常を記録します。
自社ドメインでHSTSとHTTPSリダイレクトが有効かを検証し、不足があればWeb運用の変更計画に組み込みます。自社で管理するWebサイトがなくSaaSのみを使う組織では、この項目を省き、利用中SaaSの管理画面でセッション有効期限と条件付きアクセスの設定を点検します。
証明書警告を無視して接続しない運用を教育し、警告発生時は端末・ネットワーク・証明書配布履歴を調査します。
正当なSSL復号の運用判断
SSL復号は暗号化通信に潜むマルウェアや情報漏えいを検査できますが、対象範囲と証明書管理を誤ると業務影響を招きます。
クライアント証明書認証を利用するサービス、金融・医療など高い秘匿性を持つサイト、ソフトウェア更新通信は、業務要件とリスクを確認して復号除外リストを設計します。
全通信を一律に復号する設計は、性能低下、証明書エラー、プライバシー上の問題につながります。プロキシログを取得でき、証明書をMDMや端末管理基盤から配布できるなら、まず少数の管理端末で検査対象と除外対象を検証します。ログが取得できない、または証明書配布の統制が取れない場合は、復号範囲を広げず、DNSフィルタリングやEDRの検知を優先します。

▲ 企業における正当なSSL復号運用の判断フロー
導入時の失敗パターン
MitM対策は製品を導入しただけでは機能せず、例外管理と監視運用を設計しないことが典型的な失敗です。
SMS認証への過信
「MFAを有効にしたから中継型のフィッシングは防げる」と判断すると、認証コードを横取りされて見逃します。管理者IDにFIDO2やパスキーを適用できるかを確認し、対応していないサービスではログイン元・端末状態・セッション異常を監視する補完策を設定します。
証明書警告の例外運用
SSL復号導入後に発生した証明書警告を、利用者へ「続行」を案内して解消する運用は危険です。正規のルートCA配布漏れなら配布基盤を修正し、想定外のサイトやアプリなら復号対象の妥当性を再評価します。警告を無視する習慣は、攻撃者の不正証明書を見分ける最後の防壁を弱めます。
ログの未統合
EDR、認証基盤、DNS、プロキシのログが別々では、セッションクッキーを盗まれた後の不審な利用を追跡しにくくなります。OSやソフトウェアの更新、ウイルス対策といった基本対策を土台に、認証・通信ログの突合まで運用範囲を広げます。まずは特権IDのログを1か所へ集約し、検知時の無効化手順を定めると着手しやすくなります。SIEMがない場合は、IdPのサインインログとEDRの管理画面のアラートを週次で突き合わせ、新規端末からの特権ログインがないかを見る運用から始めます。
まとめ
MitM攻撃はネットワーク経路への介入だけでなく、フィッシングサイトで正規サービスとの通信を中継して認証を突破する手口(AiTM)や、端末内のブラウザを書き換えるMitBへと形を変えています。HTTPS、VPN、MFAはいずれも必要ですが単独では十分ではないため、最優先の3項目として、管理者IDへのFIDO2・パスキー適用、無線LANの分離とHSTSの設定、認証・EDR・DNSログの統合を進めます。
情シス部門では、まず管理者IDと高権限SaaSの認証方式を棚卸しし、FIDO2またはパスキーを適用できる対象を特定します。次に、無線LAN分離、HSTS、認証・EDR・DNSログの統合を進めます。証明書警告を無視させない運用は、システム変更なしで明日から着手できる防御策です。フィッシング中継によるセッション窃取が疑われる場合は、侵害が疑われる端末の隔離とサインインログの保全を先に行い、続いて、Microsoftのトークン盗難プレイブックの封じ込め手順と同じく、パスワード変更とセッション失効で攻撃者の利用を止めます。失効の対象範囲や反映までの時間はIdPやSaaSのテナント設定で変わるため、各サービスの管理者向け公式ドキュメントで失効手順を照合し、即時に切れないサービスはアカウントを一時停止します。そのうえでIdPとメールの管理画面で、攻撃者が追加した登録MFA要素、回復用のメールアドレス・電話番号、メールの転送ルール、OAuthアプリへの同意、特権ロールの付与を点検し、身に覚えのない項目を削除します。あわせてCSIRTとサービス事業者へ連絡して影響範囲を調べます。
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監修
Admina Team
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